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【上司のパワハラがストレスで病院通い】医師の診断書があれば休職できる?


最近疲れが取れなくて何だか憂うつ。今日はまだ火曜日かぁ。一週間がなんだか長く感じるなど仕事に前向きになれないなんてことありませんか。忙しすぎるビジネスマンに必要なこと。それは休む勇気です。なかなか休み方がわからない、休むには診断書が必要だよな、でも医師の診断書ってどう取ればいいんだろうと思っている方も少なくないのかもしれません。

【もう職場に行きたくない】会社を休職したい場合に診断書は必要?

休職規定は労働基準法で定められている規定ではなく会社独自に就業規則等で定めているものなので、まずは自分の会社に休職規定があるのかないのかを確認することがスタートです。もし休職規定がないという事であれば、年次有給休暇を利用することになります。年次有給休暇に関する記事はこちらをご覧ください。

休職の際には医師に書いてもらった診断書を会社に提出することで、体調不良により休養が必要であることを客観的に証明することができます。一般的に就業規則には休職をする際の必要書類となっていることが多いですが、規定が特にない場合や詳細な手続については会社の人事や総務に確認してみましょう。では、医師の診断書があれば、本当に休職ができるのでしょうか。

医師の診断書があれば確実に休職できるのか?

まず、医師が休職を勧めているからと言って会社が休職を認めてくれるかどうかは別問題です。休職をさせるべきかの最終的な判断は会社が下すのであってかかりつけの医師が決められるわけではありません。かかりつけ医が雇用を保障してくれるわけではありませんのである意味当然の事かなと思います。

会社としては、医師の診断書やその他の勤務状況、産業医に相談して休職扱いとするか決めることが考えられます。休職ではなく復職の可否判断に関してですが、独立行政法人N事件では、主治医の医師の簡単な診断書のみをもって復職できるかが否か争われ、かかりつけ医の診断書のみをもって判断することはなく産業医の意見を支持するという判例もあります。独立行政法人N事件(東京地裁判決平成16年3月26日)

かかりつけの医師は、心身の状態に基づいて診断書を書いてくれるでしょうが、会社の実情や休職者の勤務状況をすべて把握していないことの方が多いでしょう。あくまでも医師の所見と考えるべきですので医師の診断書のみをもって休職が可能かどうか安易な判断はしない様にしましょう。

会社を休職するための診断書は何科でもらう?精神科それとも心療内科?

会社を休職するための診断書は、何科でもらうのが正しいのでしょうか。心の病気の専門家は、神経科や精神科、精神神経科を標ぼうしている診療所や病院で取得しましょう。最近では精神科といった用語を使用しないクリニックも多いようですので、精神科を専門としているかわからない場合は事前に確認しておきます。

診断書に書いてもらう内容は決まっているの?

休職で必要な診断書には特に定型のモノがあるわけではありませんが、うつ病や適応障害といった病気の診断名、休職の必要性の有無、療養に必要な期間などを記載してもらいます。管理人の場合は、適応障害という病名と休職が必要ということのみ診断書に記載してもらいましたが、今思うと医師は診断書についてどれくらいの知識を持っているのか疑問に感じました。何を書けばいいのか、あまりわかっていない様子だったからです。

特に定められた様式がない場合の診断書は、こちらが必要な情報を分かりやすく提供しなければならないのだと改めて感じます。というのは、医師の立場からしたら診察業務だけでも忙しいはずなのに、そのうえ診断書を書く労力をはっきり言ってかけたくないはずです。医師は診断書を書くのも仕事だし、診断書については当然に詳しいのだろうと一般人は思いがちですし、管理人もそう思っていました。

ですが、ひと言で診断書と言ってもその種類は多く、ちょっと調べただけでも数十種類もあることがわかりました。警察などの官公署、保険会社、障害者手帳や障害年金のため、介護の為、傷病手当金の為など様々あります。医者なら当然に診断書に関する知識も豊富なはずという思い込みではなく、休職するために効果的な診断書をしっかりと伝える必要があるでしょう。

【職場のパワハラか逃れたい】医師からの効果的な診断書のもらい方

大きな病院ではシステム化されていますから診断書も直接医師に依頼するというよりは、受付窓口で依頼するのが通常です。管理人の場合は小さな街の診療所でしたので直接医師に依頼しました。まずしっかり伝えなければいけないのは診断書の目的です。休職するために診断書が必要なのですから、診断書にも休職が必要である旨を記入してもらいます。

他には、いつまでに欲しいかという期限です。その場で書いてもらえる場合もあれば2~3週間必要と言われる場合もあります。いつまでに診断書が必要であるか余裕を持って伝えます。内容は、病名や医師の意見、患者を特定する情報(住所・氏名・生年月日等)、療養が必要な期間を書いてもらいましょう。

まとめ

・医師の診断書があっても最終的に休職を決めるのは会社

・パワハラによる精神疾患の場合は、精神科を標ぼうする医師が専門

・休職に必要な診断書の内容は、事前にしっかり調べておく。

・医師が診断書を書きやすいようにしっかりと目的を伝えることが大事

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はじめまして。当サイトの管理人みどりと申します。

実は私も上司からパワハラをされた経験があり、退職そして現在転職活動中です。

このサイトでは、パワハラへの対処の仕方や相談機関、自信を取り戻す方法、また、同じようにパワハラを受けた方の体験談や教訓なども掲載しました。参考にして頂ければ幸いです。

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